環境サステナビリティ研究所が地域デザイン学会第2回SDGs NEXTフォーラム「脱炭素時代の地域デザイン」を共催しました

本学環境サステナビリティ研究所が3月14日に、オンラインで開かれた一般社団法人地域デザイン学会第2回SDGs NEXTフォーラム「脱炭素時代の地域デザイン」を共催しました。本学教員らを含む多様な講演者が登壇し、同学会に所属する多数の研究者や本学教職員が聴講しました。

はじめに地域デザイン学会理事で経営学部経営学科の成川忠之教授があいさつし、「本学会では実務家と研究者のコラボレーションでフォーラムなどを開いており、実務家が実践し、研究者が目に見える形にすることを目標としています」と語りました。続いて観光学部の黒崎岳大准教授がフォーラムの趣旨を説明。日本政府によるカーボンニュートラル宣言などに触れ、「脱炭素は地域ぐるみで行う必要があり、従来の生産・消費活動を抜本的かつ早急に変化させていかなくてはなりません。多様な視点で脱炭素社会を円滑に進めるために、訴えていくべきことを討議したい」と語りました。

続いて、地域の活動家や、本学・宮城大学の教員らが地域、環境行政学、環境経済学、経営学、エネルギー工学、環境教育学の視点から講演。全体討議では黒崎准教授がファシリテータを務め、「地域特性にあわせた社会の実現(コミュニティでの意識変革の重要性)」「脱炭素を考慮した地域デザインを成し遂げるための啓蒙・教育活動」をテーマに講演者が意見を述べました。最後に、地域デザイン学会理事長の原田保氏が総括として、「地方創生から地域デザインへの転換が大切。都市だけを見て方針を考えるのではなく、地域で考えなくてはいけません」とコメント。最後に、環境サステナビリティ研究所の大熊一寛所長代行(政治経済学部経済学科教授)が、「本研究所は2022年度に発足したばかりですが、アクティブな先生方がそろっておりさまざまな活動が始まっています。23年度は地域の脱炭素化を重点テーマとして活動していきます」と展望を語りました。