東海大学では1月24日に、オンライン上でのシンポジウム「『私立大学の戦略的コアファシリティ2024』～私立大学が整備する多様なコアファシリティの役割りと意味、産官との連携～」を共催しました。22日から26日まで開かれた「研究基盤EXPO2024」(主催:一般社団法人研究基盤協議会、共催:文部科学省)の中で実施したものです。私立大学における研究設備・機器のマネジメントや資金的背景、民間企業との共益的連携などに関わる取り組みを共有しようと、早稲田大学が主催し、本学のほか、東京理科大学、一般社団法人日本分析機器工業会、一般社団法人研究基盤協議会が共催しました。

 

当日は、早大研究推進部門総括・産学連携担当理事の若尾真治氏や文部科学省科学技術・学術政策局局長の柿田恭良氏がシンポジウムの概要や期待についてあいさつし、早大研究戦略センター教授の丸山浩平氏が、シンポジウムの趣旨説明として、私立大学の収入状況等をはじめ、国立大学とは異なる経営状況を紹介し、私立大学ならではの研究設備・機器共用の重要性や、共用を通した学部生への技術育成について触れました。

続いて、東京理科大研究推進機構研究機器センターセンター長の酒井秀樹氏、早大研究推進部部長の天野嘉春氏、本学学長室(研究推進担当)の岩森暁部長が登壇し、それぞれの大学が整備している研究基盤について語りました。岩森部長は、本学が先駆けて行ってきた研究設備の共用化や各キャンパスの共用センター設置の歩みを説明するととともに、昨年2月から株式会社日立ハイテクフィールディングと株式会社日立ハイテク、株式会社日立ハイテクサイエンスとの共同事業として始動した「クラウド活用型リモートオペレーションプロジェクト」を紹介。「リモートアクセスとクラウド活用により、全国のキャンパスに分散する研究装置の利用促進を目指しています。各種ITツールやアプリケーションを活用することで、異分野が融合したQOL向上に資する先端研究の創出を加速します」と話しました。また、研究支援人材の協働、活躍による多様な研究基盤強化策についても説明し、「かねてから一部の共同利用センターで利用者に対するサポート人材が不足していました。そこで、2022年に学生や大学院生を設備利用のスペシャリストを『オペレータ』として認定する新制度を設けました。技術職員から個別指導を受け、技術研鑽を積んだ学生が設備の使い方をほかの利用者に伝えるもので、彼らのスキルアップだけでなく、技術職員の時間確保や研究設備の回転率向上にもつながっています」と語りました。

 

その後、実施したパネルディスカッションでは、本学URAの荒砂茜講師(マイクロ・ナノ研究開発センター)がファシリテーターを務め、大学の経営に紐づいた戦略的な設備の維持・更新についての施策や、学部生への技術指導における工夫や課題、私大では特に数が少ない技術職員の育成や業務効率化などについて多彩な議論が展開されました。各大学の取り組みに関する質疑応答や文部科学省の稲田剛毅氏、日本分析機器工業会技術委員会委員長の杉沢寿志氏による講評も行われました。